ホーム » 節約 » 電子ブレーカーの恩恵を得られる条件

電子ブレーカーの恩恵を得られる条件

そもそもブレーカーの役割とは

どの家庭にもブレーカーがありますが、これは必要以上の電流が流れた場合に安全の確保を理由に電流を遮断するために存在します。
一般家庭の場合は玄関などにブレーカーがあり、もし落ちてしまえばそれを上げることで再び使うことができます。

こうした仕組みは工場やマンションなどにもありますが、全体でブレーカーが落ちた場合にいちいち手動でやっていくわけにはいきません。
そのため、工場やマンションなどは余裕を持たせた形で契約をしており、そう簡単に落ちるようなことにはならないようにしてあります。
実はこの部分にコスト面も無駄があると言われています。

電子ブレーカーが注目を集めているのは、今まで必要だった余っていた部分を削り、ギリギリの状態で維持をしていくことができるからです。
そうすることでコストを最大限に削ることができ、しかも周囲に影響を与えることなくいつも通りの状態を確保できます。

コスト面だけで見れば、今までの電気料金が半分以下になるケースがあり、かなりの効果が得られると言われています。
実際に購入するケースやリースという形で利用することもありますが、いずれの場合もコストの削減につながるため、多くの工場やマンションなどで利用されています。

導入するメリットは企業によってまちまち

ここで気になるのはどれだけのメリットがあり、どの企業にとってもプラスになるのかということですが、実は導入するメリットは企業によってまちまちです。

そもそも電力会社との契約には負荷設備契約と主開閉器契約の2つがあります。
昔から存在した契約は負荷設備契約であり、設備を動かすのに必要な電力量などを計算して契約をするものです。

24時間にわたって動かし続けることを前提にした契約となっており、基本的に割高な設定です。
一方で主開閉器契約は平成になってから始まったものであり、必要なものを必要なだけ使うような仕組みになっています。

まず大事なことはどのような契約を電力会社と結んでいるのかということです。
負荷設備契約の状態で電子ブレーカーを使っても実はそこまでのメリットはありません。
電子ブレーカーで電力量をコントロールしたとしても、契約がそれに適したものになっていないため、意味がありません。

もし最大限に活用をするのであれば主開閉器契約に切り替えることが求められます。
つまり導入を検討するのであれば、電力会社との契約を見直さなければならず、それをして初めてメリットが受けやすくなります。

24時間の中で稼働率が低い時間帯があるかないか

次に24時間の中で稼働率が低い時間帯があるかも重要な要素です。
結局、24時間動きっぱなしという状況であればわざわざ電子ブレーカーを用いる必要はなく、今までの契約でやっていくのが1番です。

しかしながら、ほとんどの工場は動かしていない時間帯やフル稼働をしない機械などが存在し、マンションでもひっきりなしにエレベーターを動かすところは限りなく少ないです。
稼働率の低い時間帯があればあまり電気を使わなくて済むことから電子ブレーカーで管理をしていく形にすればそれだけコストが削減できます。

マンションで導入する際に気をつけたいのはエレベーターの導入時期です。
昔からあるようなエレベーターは省エネ対策をあまりしていないためにメリットがありますが、最近のエレベーターは省エネ対策をしておりあまり効果が見られません。

機械式駐車場などがあればメリットはありますが、エレベーターぐらいしかない場合には導入してもさほどメリットがなく、恩恵を受けにくいと言えます。
同じマンションでも、導入することでコスト削減が可能なところとそうでないところがあるという事実を知っておくことが大事です。

設置業者を見抜くポイント

これらの情報を知ることで業者とのやり取りでおかしな点などを見抜けます。
ネオコーポレーションのような優良な業者に任せるのが1番ですが、中には悪徳業者と呼ばれるようなところもあり、うまい話を持ちかけるケースがあります。

このケースではこれだけのコスト削減が可能であるという数字を出された場合、どのように算出したのか、どういう条件でそのような結果になったのかなどを質問することが大切であり、不安に感じたら別の業者に話を持っていくことも必要です。

何事も相場を知って決めることが必要ですが、それは電子ブレーカーを導入する際にも同じことが言えます。

業者を見抜くポイントは、無理に話を進めようとしないかどうかです。
悪徳業者ほど半ば強引に契約しようとしますが、ネオコーポレーションのような優良企業はそのようなことはしません。
真摯に提案をして判断をしてもらうことを考えており、実績もあるところであれば契約を急ぐ必要もないため、そうした部分で見抜くのがおすすめです。

導入するだけで電気代が半分以下になるという話は、嘘っぽく感じる人がいても仕方ないですが実際にこうしたケースはあります。
もちろん稼働状況や設備の省エネ仕様によって変わる部分はあるものの、今よりも下げられることは確実です。
実態に見合ったコストを考えるのであれば導入をしても損はありません。

 

あわせて読みたい

ネオコーポレーションの電子ブレーカーは工場を経営している方におすすめ